投資信託協会が「投資信託に関するアンケート調査報告書(2016年)」を公表しています。

「投資信託に関するアンケート調査結果-2016年」の公表について

投資信託協会では、毎年、投資信託に関するアンケート調査を実施しているそうですが、今回、初めてインターネット調査で実施したとのこと。

調査の概要は、次のとおりです。
調査方法:インターネット調査(抽出フレーム:インテージネットモニター)
調査時期:平成28年9月16日〜9月30日
調査時期:全国
調査対象:20〜79歳の男女
サンプル数:20,000サンプル
調査実施:株式会社インテージ
(投資信託協会のページより引用)

「投資信託に関するアンケート調査報告書(2016年)」では、67ページにわたり、調査結果が報告されていますが、個人的に興味深かった結果をご紹介いたします。

投資信託の保有経験(「図3-9」)

投資信託の保有経験を尋ねた結果によれば、投資信託を「現在保有している」という”現在保有層”は16.0%、「以前保有していたが、現在は保有していない」という”保有経験層”は8.6%とのことです。両者を併せても25%になりません。つまり、残りの75%以上の人たちは、「これまで一度も投資信託を保有したことがない」ということになるようです。

私と同年代の30代をみてみると、”現在保有層”が10.1%、”保有経験層”が3.1%で、全体に比べると、”現在保有層”と”保有経験層”の割合が低い結果になっていました。

普段、投信ブロガーの方たちのブログを読んでいると、投資信託への投資が一般的であるかのように勘違いしますが、世間的にはまだ馴染みがないものなのかもしれません。

投資信託の保有種類(現在保有層)(「図4-1」)

現在保有層”に対して、現在保有している投資信託の種類を尋ねた結果によれば、「株式投資信託」が57.6%で最多とのことです。次いで、「外国で作られた投資信託」、「不動産投資」、「公社債投資信託」が保有されているようです。

年代別で比較してみると、全体の傾向としては、保有している投資信託の種類にあまり違いはみられませんが、「ETF」は20代(17.3%)、30代(12.4%)の保有率がやや高い結果になっています。

また、性別で比較すると、男性の方が「株式投資信託」や「ETF」の保有率が高い傾向にあるようです。

この設問が尋ねているのは、あくまで「現在保有している投資信託の種類」なので、それぞれの保有割合はわかりません。性別や年代別で比較した際、どのようにアセットアロケーションに違いが出てくるのか、興味があります。

投資信託の積立投資の利用状況(現在保有層)(「図4-1」、「図7-11」)

現在保有層”に対して、積立投資の利用について尋ねた結果によれば、「利用している」が27.2%、「利用していない」が72.8%という結果になっています。

また、他の設問で、調査対象者全員に対して、ドル・コスト平均法/積立投資プランの認知状況を尋ねた結果では、「ドル・コスト平均法/積立投資プラン両方非認知」が82.4%と大半を占めています。そのため、「積立投資」に関しても、一般に知られ、実践されているとは言えないようです。

ただ、非常に興味深いのは、積立投資の利用率を年代別でみてみると、年代が若いほど高い傾向にあり、20代が51.9%、30代が40.9%と、他の年代に比べて、やや高い利用率になっていることです。これから資産を形成していく若年層の多くが、積立投資を利用している状況は頼もしい印象を受けました。

投資信託の商品特徴認知状況(「図7-1」、「図7-2」)

ただ一方で、少し不安な調査結果もありました。

調査対象者全員に対して、投資信託の商品特徴の認知状況を尋ねた結果によれば、投資信託の特徴として認知率が高い順に、「元本の保証はない」(46.4%)、「価格変動と、外国に投資するものには為替リスクがある」(32.7%)、「国内の投資信託と海外の投資信託がある」(32.2%)などが挙がっています。

上記の結果は、投資信託への投資経験がない人たちも含まれているため、投資信託の特徴に対する認知度が低くても仕方ないと思うのですが、保有状況別にみた分析によると、”現在保有層”であっても「元本の保証はない」の認知率が78.8%に留まっています。

残りの21.2%の人たちは、投資信託の特徴をきちんと理解しないまま投資しているということでしょうか。約5人の1人が「元本の保証はない」ということを知らない状況で、投資信託を購入している事実に不安を感じました。


今回、一部の調査結果だけをご紹介しましたが、「投資信託に関するアンケート調査報告書(2016年)」では、他にも様々な項目についてアンケート調査を行なっており、興味深い結果になっています。このアンケート調査は、毎年行なっているようですので、経年変化を調べてみても面白そうです。

来年、2017年は、個人型確定拠出年金(iDeCo)の対象者が拡大されます。それに伴い、投資信託に対する認知度は高まるのでしょうか。来年のアンケート調査結果が楽しみです。


今回初めて、投資信託協会のページを見ましたが、色々と情報が充実していて面白いです。個人向けのガイドブックも無料で資料請求できたので、早速応募してみました。届き次第、内容をご報告します。